第14章 関係性、結婚、家族

図14.1 | もし公園で若いカップルを見かけたら、私たちは彼らについて何を推測するでしょうか?私たちの推測は、目に見えるもの、あるいはこれまでに経験したことに基づいているのでしょうか?(Credit: Jaroslav A. Polák/flickr)

図14.1 | もし公園で若いカップルを見かけたら、私たちは彼らについて何を推測するでしょうか?私たちの推測は、目に見えるもの、あるいはこれまでに経験したことに基づいているのでしょうか?(Credit: Jaroslav A. Polák/flickr)

この章の概要

14.1 結婚とは何でしょうか?家族とは何でしょうか?
14.2 家族生活の違い
14.3 家族が直面する課題

はじめに

エレナとキャムは20代前半の頃、友人を通じて知り合いました。エレナは大学を卒業して2年経っており、市の調達部局で働いていました。彼女は運営管理の大学院の授業を受けていましたが、修士課程を修了するにはあと数年必要でした。キャムは海軍にいたときにコンピュータについての広範な訓練を受けており、保険会社でデータベース・アーキテクトをしていました。

付き合い始めて最初の数年間は、結婚の話はほとんどが他の人たちからもたらされました。友人たちの結婚式は毎月のようにあり、「次は誰?」という世間話は避けられないものでした。エレナの祖母や叔母たちはその合唱に加わり、エレナの年齢になるころには女性は結婚して子供を二、三人もうけているといった祖国の話をしました。(エレナはしばしば、彼女たちが間違っていて、結婚の平均年齢はもう何十年も上昇していたと指摘しました。)こうしたプレッシャーは、最初のうちはごく些細なものでした。それらは、冗談やウエディングドレスの広告メール、ときにはキャムの給料に対する悪口からくることもありました。しかし、たまには誰かがエレナを座らせて真剣に話をしたり、家族の集まりにいるキャムを追い詰めたりしました。

エレナの家族のほとんどは、エレナが大学院で学位を取得し、「家庭に専念できるようになったら」状況が変わるだろうと予測していました。そして状況は変わりました。エレナは市役所の部局のコンプライアンス責任者となり、給料は10%近く上昇しました。キャムはその3か月後にスーパーバイザーになりました。二人はキャムの母親のガレージにあった住宅を引き払い、繁華街の自分たちの家に引っ越しました。二人は幸せでした。二人はお互いに全てをささげていました。二人は結婚はしませんでした。

5年後、エレナとキャムはまだ繁華街に住んでいましたが、賃貸を分譲マンションに変えました。仕事の傍ら、二人は非営利団体を共同で設立し、そこでエレナは金融リテラシーを教え、キャムは最近の移民や難民のためのコンピューティング・ブートキャンプを運営していました。その団体を通じて出会った何百人もの子供たちのせいかもしれませんし、友人たちの子供たちを見たせいかもしれませんし、あるいは30代になったからかもしれませんが、とにかくエレナは母親になりたいと思うようになりました。二人は養子縁組の手続きを開始し、1年半後に他国で生まれた少女を迎えました。

エレナとキャムが家族になったのはいつでしょうか?同居したときでしょうか?養子を迎えたときでしょうか?二人が結婚していないことは問題なのでしょうか?

14.1 結婚とは何でしょうか?家族とは何でしょうか?

学習目標

この節が終わるまでに、あなたは次のことができるようになります:

  • 家族に対する社会の現在の理解について記述する
  • 結婚と家族パターンの変化を認識する
  • 出自と居住を区別する
図14.2 | もしあなたが小さな子供に「家族の一員は誰か」と尋ねた場合、彼らの答えは、正式な家族構造を理解しているかどうかよりも、自分の生活形態に左右されるかもしれません。

図14.2 | もしあなたが小さな子供に「家族の一員は誰か」と尋ねた場合、彼らの答えは、正式な家族構造を理解しているかどうかよりも、自分の生活形態に左右されるかもしれません。

結婚と家族は、多くの社会において重要な構造です。私たちの多くは、幼い頃から、ふさわしい人を見つけ、その人と一緒になることが幸福と安全の鍵であることを学びます。私たちは、子供には二人の親が必要だと言われます。税法、医療法、退職金給付法、銀行やローンの手続きの多くは、結婚を優遇する、あるいは前提としているように思われます。こうした前提を変えるべきなのでしょうか?結婚は、まだ家族や私たちの社会の基盤なのでしょうか?

1960年、アメリカでは66%の世帯で結婚したカップルが世帯主でした。つまり、ほとんどの子供たちがそのような家庭で育ち、彼らの友人や親戚もそのような家庭で育ちました。結婚は確かに文化の基盤であるとみなすことができました。2010年には、結婚したカップルが世帯主である世帯の数は45%にまで減少しました(Luscombe, 2014)。この約20%の低下は単なる統計にとどまらず、現実的に大きな影響を及ぼしています。それは、アメリカのほとんどの地域で、ほぼすべての子供が結婚したカップルを世帯主としない家庭にいるか、身近にそのような家庭があるということを意味します。それは、教師やカウンセラー、さらにはレストランで子供たちを見かけた人々でさえ、その子供たちが結婚している二人の両親のもとで暮らしているとは推測できないということを意味します。一部の人は、この低下を、価値観、犯罪、経済力、メンタルヘルスに関連する結果を伴う問題として捉えています。社会学者たちは、そのような見方が実際に正しいかどうかを判断するために、研究を行うかもしれません。

結婚とは何でしょうか?社会学者でさえ、単一の意味に合意することができません。私たちの目的のために、結婚とは二人の人物の間の法的に認められた社会的契約であり、伝統的に性的関係を基礎とし、その結合の永続性を含意するものと定義します。文化相対主義を実践する上では、私たちは、法的な結びつきが必要かどうか、二人よりも多い人物が関与できるかどうか、結婚が宗教的なものか世俗的なものかといったバリエーションも考慮するべきです。

社会学者が結婚制度と家族制度の関係に関心を持つのは、歴史的にみて、結婚が家族を作り出し、家族が社会を形成する最も基本的な社会単位だからです。結婚も家族も、社会が承認する地位的役割を生み出します。

家族を構成するものは何かという問いに答えるのは、さらに難しいかもしれません。それは、政治や宗教の中でと同様に、家族社会学の中でもよく議論される分野です。社会的保守派は、家族のメンバーがそれぞれ特定の役割(父親、母親、子供など)を果たすという、構造の観点から家族を定義する傾向があります。一方、社会学者たちは、厳密な地位的役割の形態よりも、メンバー同士の関係のあり方という観点から家族を定義する傾向があります。ここでは、私たちは、家族を、感情的なつながりを形成し、社会の経済単位として機能する、社会的に認知された集団(通常、血縁、結婚、同棲、あるいは養子縁組によって結ばれます)として定義します。社会学者は、家族へのなり方に基づいて、さまざまなタイプの家族を識別します。定位家族とは、人が生まれ落ちる家族を指します。生殖家族とは、結婚によって形成される家族を指します。これらの区別は、家系の問題に関連する文化的な重要性を持っています。

家族を構成するものについての社会学的理解は、シンボリック相互作用論と機能主義という2つの社会学的パラダイムを利用することによって説明することができます。これら2つの理論は、家族とは、参加者が自分自身を家族の一員とみなし、それに従って行動する集団であることを示しています。言い換えれば、家族とは、人々が集まって強い第一次集団的つながりを形成し、長期間にわたって互いに感情的な結びつきを維持する集団です。そのような家族には、親しい友人やチームメートのグループも含まれるかもしれません。さらに、機能主義の視点では、家族のことを、内的にも(家族自身にとって)、外的にも(社会全体にとって)、社会にとって重要な役割を果たす集団であると考えます。家族は互いの身体的、感情的、社会的な福利を提供し合います。親は子供の世話をし、社会化を施します。人生の後のほうになると、成人した子供たちがしばしば高齢の親を介護します。相互作用論は「家族」に属するという主観的な経験を理解するのに役立つ一方で、機能主義は家族のさまざまな目的と、バランスのとれた社会の維持における家族の役割を明らかにします(Parsons and Bales, 1956)。私たちは、これらの理論が家族にどのように当てはまるかについて、以下のページで詳しく探っていきます。

家族が直面する課題

アメリカ全体では、何が家族を構成し、何が家族を構成しないかを判断する際に、人々の意見がいくらか分かれています。インディアナ大学の教授たちが2010年に実施した調査では、参加者のほぼ全員(99.8%)が、夫と妻と子供が家族を構成することに同意しました。子供のいない夫と妻でも家族を構成すると答えたのは92%でした。子供のいる未婚カップル(83%)、子供のいない未婚カップル(39.6%)、子供のいるゲイ男性カップル(64%)、子供のいないゲイ男性カップル(33%)と、伝統的な構造から離れる場合は数字が下がりました(Powell et al., 2010)。この調査では、「家族」の地位を確立する上で、子供が重要な指標となる傾向があることが明らかになりました。未婚のカップルとゲイカップルが家族を構成していると同意した人の割合は、子供が加わるとほぼ倍増しました。

また、この調査では、米国の回答者の60%が、「自分が家族だと思えば、それは家族である」(相互作用論の視点を補強する概念)という意見に同意していることも明らかになりました(Powell, 2010)。しかしながら、政府は、「家族」の定義においてそれほど柔軟ではありません。米国国勢調査局は、家族を「出生、婚姻、または養子縁組によって関係づけられた、同居している二人以上の集団(そのうちの一人が世帯主)」と定義しています(U.S. Census Bureau, 2010)。この構造化された定義は、家族関連のパターンを数年にわたって一貫して追跡する手段として使うことができますが、それは同棲している未婚カップルのような個人を除外します。法的な問題はさておき、社会学者たちは、家族という一般的な概念は以前よりも多様化し、構造化の度合いが少なくなっていると主張するでしょう。社会は家族の設計に対してより自由裁量を与え、その構成員にとってうまくいくものを含める余地を与えています(Jayson, 2010)。

実際のところ、家族とは主観的な概念ですが、家族(その概念がどのようなものであれ)が米国の人々にとって非常に重要であることは、かなり客観的な事実です。ワシントンDCにあるピュー・リサーチ・センターが2010年に行った調査では、調査対象となった成人の76%が、家族は自分の人生において「最も重要」な要素であると答えました。わずか1%が、家族は「重要ではない」と言いました(Pew Research Center, 2010)。また、家族は社会にとっても非常に重要です。ロナルド・レーガン大統領は、有名な言葉で、「家族は常にアメリカ社会の礎石であり続けている。私たちの家族は、私たちが共有し、大切にしている価値観、つまり私たちの自由の基盤である価値観を育み、守り、それぞれの後世の世代に受け継いでいる」と述べました(Lee, 2009)。近年、家族のデザインは変化しているかもしれませんが、感情的な親密さと支え合いという基本的な部分は依然として存在しています。ピュー調査の回答者のほとんどが、現在の自分の家族は、自分が育った頃の家族と少なくとも同じくらい(45%)、あるいはもっと親密(40%)であると答えています(Pew Research Center, 2010)。

あなたが「加齢と高齢者」の章で見てきたように、世代によって生活状況や加齢に対する考え方はさまざまです。家族との生活状況についても同様のことが言えます。ピュー・リサーチ・センターは、異なる世代の人が40歳のときの生活状況を分析しました。その年齢で、ミレニアル世代は45%が自分の家族と暮らしていないと回答しました。対照的に、X世代とベビーブーム世代が40歳前後の頃(それぞれ2003年と1987年頃)には、平均33%が家族の範囲外で暮らしていました(Barroso, 2020)。ミレニアル世代の家族/非家族がほぼ半々という動向は、ベビーブーム世代やX世代の3分の2/3分の1という割合とは大きく異なります。

このデータはまた、女性が人生の後のほうになって子供を産むことと、男性が自分の子供のいる世帯で暮らす可能性が大幅に減っていることを示しています。2019年には、ミレニアル世代の男性の32%が子供と一緒の世帯で暮らしていましたが、2003年にはX世代の男性の41%、1987年にはベビーブーム世代の男性の44%がそうしていました(Barroso, 2020)。ここでもまた、子育ての役割が著しく低下していることが、おそらく家族に対する態度に影響を与えています。

何が家族を構成するのかをめぐる議論と並んでいるのは、何が結婚を構成するのかについて米国の人々がどのように考えているのかという質問です。多くの宗教的・社会的保守派は、結婚は一人の男性と一人の女性の間にのみ存在しうると考えており、その支持材料として宗教的経典や人間の生殖の基本を挙げています。他方、社会的リベラル派や進歩派は、結婚とは同意のある二人の成人の間に存在しうるものであり(それが男性と女性であれ、女性と女性であれ)、また、そのようなカップルに対して結婚の市民的、社会的、経済的利益を否定するのは差別であるだろうと考えています。

結婚のパターン

近年、ひとり親や同棲(住居は共有しているが結婚はしていないカップル)が受け入れられつつあるため、人々は結婚することへの意欲が低下しているかもしれません。最近の調査では、「結婚は時代遅れになりつつあるか」という質問に対し、回答者の39%が「はい」と答えました(Pew Research Center, 2010)。結婚の制度は今後も続くでしょうが、新しいパターンが登場するにつれて、これまでの結婚のパターンのいくつかは時代遅れになるでしょう。この文脈の中で、同棲は、人々が以前の世代で一般的だったよりも遅い年齢で初めて結婚するという現象に寄与しています(Glezer, 1991)。さらに、「落ち着く」ことよりも教育やキャリアを優先する人が増えるにつれ、結婚は遅れ続けるでしょう。

パートナーは一人か、多数か?

米国では、人々は一般的に、結婚を単婚制(人が一度に一人の相手としか結婚しないこと)と同一視しています。しかしながら、世界の多くの国や文化では、配偶者が一人であることが、たとえ最も一般的であるとしても、受け入れられる結婚の唯一の形態というわけではありません。複婚制、つまり一度に複数の人と結婚することは、世界中で程度の差こそあれ受け入れられており、ほとんどの複婚制の社会はアフリカ北部と東アジアに存在します(OECD, 2019)。複婚制の例は、一人の女性が複数の男性と結婚するのではなく、一人の男性が同時に複数の女性と結婚するという形がほとんどです(Altman and Ginat, 1996)。

大半の社会が複婚制を受け入れていますが、大半の人々はそれを実践していません。複婚制が最も一般的な地域であっても、複数の配偶者を含む状況で生活しているのは人口の平均11%にすぎません(Kramer, 2020)。そうした関係では、夫となるのは、しばしば年配の裕福で地位の高い男性です(Altman and Ginat, 1996)。平均的な複数婚の妻の数は三人以下です。例えば、イスラエルのネゲヴ・ベドウィンの男性は通常二人の妻を持ちますが、四人までなら許容されます(Griver, 2008)。これらの文化で都市化が進むにつれ、マスメディア、テクノロジー、教育へのアクセスが向上するため、複婚制はおそらく減少するでしょう(Altman and Ginat, 1996)。

米国では複婚制は違法です。ギャラップ社の最近の世論調査によると、21%の人が複婚制は道徳的に容認されると考えていることが示されており、以前の同じ世論調査より大幅に増加しています。しかし、この世論調査では、複婚制は調査内で検討されたうちで最も受け入れがたい行動の1つであることもわかりました。例えば、複婚制は、10代の若者の合意の上でのセックスよりははるかに受け入れられていませんが、既婚者が不倫をするよりは受け入れられています(Brenan, 2020)。別の人と結婚したまま結婚に踏み切る行為は重婚と呼ばれ、ほとんどの州で重罪とみなされます。

居住と出自

自分の家系を考えるとき、米国ではほとんどの人が父方と母方の両方に注目します。父方の先祖も母方の先祖も家族の一員とみなされます。このようにして親族関係をたどるパターンは、双系出自と呼ばれます。親族関係、つまり追跡可能な先祖は、血縁、婚姻、あるいは養子縁組に基づく場合があることに注意してください。近代化した国家を中心に、60%の社会が双系出自のパターンをとっています。単系出自(片方の親のみを通じた親族関係のたどり方)は、世界の残りの40%の社会で行われており、特に牧畜文化に集中しています(O’Neal, 2006)。

単系出自には、父方だけをたどる父系出自、母方だけをたどる母系出自、そして状況に応じて父方だけ、あるいは母方だけをたどる選択的単系出自という3つのタイプがあります。中国やインドの農村部のような父系社会では、男性のみが家族の姓を継承します。これは男性に永続的な家族の一員としての威信を与え、女性は一時的な一員とみなされます(Harrell, 2001)。米国社会は、父系出自の側面を前提としています。例えば、母親が出生時の姓のままであっても、ほとんどの子供は父親の姓を名乗ります。

母系社会では、相続や家族の絆は女性を通じてたどります。母系出自は、ネイティブ・アメリカンの社会、特にクロウ族やチェロキー族では一般的です。これらの社会では、子供は女性に属するものとみなされ、そのため、ある人の親族関係は母親、祖母、曾祖母といったようにたどります(Mails, 1996)。東南アジア諸国で最も一般的な選択的単系社会では、親は自分の子供を母親か父親のどちらかの親族に関連付けることを選ぶでしょう。この選択は、より強い、あるいは格式の高い親族関係をたどりたいという願望や、男性は父方、女性は母方をたどるというような文化的慣習に基づいている場合があります(Lambert, 2009)。

自分の出自を他方の親ではなく、一方の親にたどることは、居住地の問題に関連することがあります。多くの文化では、新婚のカップルは家族と同居するか、家族の近くに住みます。父方居住システムでは、妻は夫の血縁親族(つまり定位家族)と同居する(またはその近くに住む)のが通例です。父方居住システムは数千年前にさかのぼることができます。ドイツで発見された4600年前の骨のDNA分析で、科学者たちは父方居住の生活形態を示す兆候を見出しました(Haak et al., 2008)。父方居住は、女性が家庭や地域社会における部外者となるため、女性にとって不利であると考えられています。それはまた、女性を血縁者から切り離すことにもなります。父方居住と父系出自の慣習が一般的な中国では、母方の祖母を表す文字記号(wáipá:外婆)は、別個に「部外者」と「女性」という意味に訳されます(Cohen, 2011)。

同様に、夫が妻の血縁親族(つまり妻の定位家族)と同居するのが通例である母方居住システムでは、夫は疎外感を感じ、部外者のラベルを貼られることがあります。ミナンカバウ族は、インドネシアの西スマトラの高地に土着する母方居住社会で、家庭は女性の場所であると考えており、家庭や家族に関する問題では男性にほとんど力を与えません(Joseph and Najmabadi, 2003)。父方居住と父系出自のシステムを用いている社会のほとんどは家父長制です。しかし、母方居住と母系出自のシステムを用いている社会で、家母長制である社会はほとんどありません。なぜなら、女性にとって家庭生活は、しばしば文化の重要な一部と考えられており、それは男性と比べた場合の権力に関係がないからです。

家族生活の段階

図14.3 | 親が社会化をする能力や、彼らがどのようなタイプの行事に参加できるかは、子供の年齢や特性にしばしば影響されます。通常、4歳児を連れて外出する準備は、生後4か月児を連れて外出するときよりもずっと簡単ですが、4歳児はより注意深く見守る必要があります。子供たちが成長し、家族がより多くの子供を持つにつれ、そしておそらくは拡大家族を含めるにつれ、メンバーの生活や視点は変化していきます。(Credit: Elvert Barnes/flickr)

図14.3 | 親が社会化をする能力や、彼らがどのようなタイプの行事に参加できるかは、子供の年齢や特性にしばしば影響されます。通常、4歳児を連れて外出する準備は、生後4か月児を連れて外出するときよりもずっと簡単ですが、4歳児はより注意深く見守る必要があります。子供たちが成長し、家族がより多くの子供を持つにつれ、そしておそらくは拡大家族を含めるにつれ、メンバーの生活や視点は変化していきます。(Credit: Elvert Barnes/flickr)

私たちが見てきたように、家族という概念はここ数十年で大きく変化しています。歴史的には、多くの家族は予測可能な一連の段階を経て発展していくとしばしば考えられていました。かつて家族社会学では、発達理論や「段階」理論が重要な役割を果たしていました(Strong and DeVault, 1992)。しかしながら、今日では、これらのモデルは、その直線的で慣習的な前提や、家族形態の多様性を捉えられないことから批判されています。かつて人気を博したこれらの理論のいくつかを見直しながら、その長所と短所を明らかにすることが重要です。

家族が時間とともに経験する一連の予測可能な段階とパターンは、家族のライフサイクル(家族周期)と呼ばれています。家族のライフサイクルの最初期のデザインの1つは、1955年にポール・グリックによって開発されました。グリックのオリジナルのデザインでは、彼はほとんどの人が成長し、家庭を築き、子供を養い、育て上げた後、「空っぽの巣」の時期を経験し、人生の終わりを迎えると主張しました。このサイクルは、その後の各世代でも続くことになります(Glick, 1989)。グリックの同僚であるイヴリン・ドュヴァルは、このような古典的な家族の段階を発展させることによって、家族のライフサイクルを精緻化しました(Strong and DeVault, 1992):

表14.1 | この表は、「段階」理論によって、家族の経験する段階がどのように分類されるかの一例を示しています。

表14.1 | この表は、「段階」理論によって、家族の経験する段階がどのように分類されるかの一例を示しています。

家族のライフサイクルは、時間の経過とともに家族に起こるさまざまなプロセスを説明するために用いられました。社会学者は、各段階には、家族をある段階から次の段階に移行させるさまざまな課題、成果、達成を伴う独自の構造があるとみなしています。例えば、子供のいない結婚したカップルである第一段階で家族が経験する問題や課題は、ティーンエイジャーの子を持つ結婚したカップルである第五段階で経験する問題や課題とは大きく異なる可能性が高いです。家族の成功は、こうした課題にどれだけうまく適応し、各段階に移行できたかによって測ることができます。社会学者が家族のライフサイクルを使って時間の経過に伴う家族の動向を研究する一方で、消費者やマーケティングの研究者は、家族が各段階に進むにつれてどのような商品やサービスが必要になるかを判断するためにライフサイクルを使ってきました(Murphy and Staples, 1979)。

初期の「段階」理論は、家族生活を一般化し、ジェンダー、民族性、文化、ライフスタイルの違いを考慮していないとして批判されたため、家族ライフサイクルのあまり硬直的でないモデルが開発されてきています。その一例が家族のライフコースであり、これは家族の生活の中で起こる出来事を認識しながらも、それを一連の段階ではなく、流動的な経過の分離した期間として捉えるものです(Strong and DeVault, 1992)。このタイプのモデルは、現代社会では出産が必ずしも結婚とともに起こるとは限らないという事実など、家族の発達における変化を説明するものです。また、それは家族生活のあり方における他の変化にも光を当てています。家族に対する社会の現代的理解は、硬直した「段階」理論を否定し、新しい流動的なモデルをより受け入れるようになっています。

現実世界における社会学

テレビの中の家族の進化

あなたが『コスビー・ショー』、『ザ・シンプソンズ』、『カーダシアン家のお騒がせセレブライフ』、『ジョンソン家の人々』のどれを見て育ったにせよ、あなたが見たドラマやコメディーのほとんどは、家族生活の人間関係、緊張、課題、そして時には滑稽さに関わるものでした。また、あなたは大きな変化を目の当たりにしてきたことでしょう。1960年代は、『ドナ・リード・ショー』や『パパは何でも知っている』といった番組が放映され、アメリカ郊外の核家族がテレビで全盛を極めた時代でした。この時代にも、ひとり親を描いた番組はありましたが(例えば『パパ大好き』や『ボナンザ』など)、その独身の地位は、離婚や未婚ではなく、ほとんど常に配偶者の死の結果によるものでした。

現実のアメリカの家庭における家族の動向は変化していましたが、テレビで描かれる家族への期待はそうではありませんでした。アメリカ初のリアリティー番組『アン・アメリカン・ファミリー』が1973年にPBSで放映されました。この番組は、ビル・ラウドとパット・ラウド夫妻とその子供たちを描いたものでした。シリーズ中、長男のランスが同性愛者であることを家族に公表し、シリーズの最後にビルとパットは離婚を決意しました。1973年には結婚の30%が離婚に至り、ラウド夫妻の結婚はその中に含まれていましたが、この家族は『ニューズウィーク』誌3月12日号の表紙を飾り、「壊れた家族」というタイトルで特集されました(Ruoff, 2002)。

1980年代には、『アーノルド坊やは人気者』(配偶者に先立たれた男性とアフリカ系アメリカ人の養子の男の子二人)や『ワン・デイ・アット・ア・タイム』(離婚した女性と10代の娘二人)といった、それほど伝統的でない家族構成のシットコムが人気を博しました。それでも、『ファミリー・タイズ』や『コスビー・ショー』のような伝統的な家族が視聴率を独占していました。1980年代後半から1990年代にかけて、機能不全の家族が登場しました。『ロザンヌ』、『マリード・ウィズ・チルドレン』、『ザ・シンプソンズ』などの番組は、伝統的な核家族を描いていましたが、1960年代のものがしていたよりずっと賛美することは少なくなりました(Museum of Broadcast Communications, 2011)。

2000年代初頭には、非伝統的な家族がテレビの中の1つの伝統のようになりました。シチュエーション・コメディーの多くは、子供のいない独身男女に焦点を当てていますが、家族を描くものは、しばしば古典的な構造から外れています。それらには、未婚や離婚した両親、養子、ゲイやレズビアンのカップル、多世代世帯などが登場します。

2009年、ABCは『モダン・ファミリー』のタイトルを選び、家族の動向の変化を強調しました。この番組では、離婚して再婚した父親と連れ子一人、そして成人した実の子供たち(そのうちの一人は伝統的なふたり親家庭であり、もう一人は献身を誓った相手のいるゲイの男性で養女を育てています)を含む拡大家族が描かれています。アフリカ系アメリカ人の拡大家族を描いた『ブラッキッシュ』は、その名前に込められた問題を何度も扱ってきました。黒人であることが何を意味するのかが、特に世代を超えた解釈の対立の問題をもたらすことがあります。例えば、中心的な家族の子供たちは、白人の友人たちに「溶け込む」ことに興味を示しますが、それは彼らの祖父母から否定的な反応をもたらします。

また、『シェイムレス:俺たちに恥はない』のように、家族の多様性と依存症などの複雑でつらい問題を織り交ぜた番組もあります。このシリーズには、さまざまなグループを代表する大勢の登場人物がいますが、その中心は、家族のリーダーとしての親ではなく子供の役割です。「このような番組に登場する家族は、理想主義的ではないが、親近感は残している」とテレビ評論家のモーリーン・ライアンは述べます。「最も成功している番組、特にコメディー番組には、あなたが見ているうちに自分の家族の一部を見つけることができるような家族が登場する」(Respers France, 2010)。

14.2 家族生活の違い

学習目標

この節が終わるまでに、あなたは次のことができるようになります:

  • 家族生活の違いを認識する
  • ひとり親、混合家族、里親、同棲、同性カップル、未婚の個人の普及率と独特な特徴を説明する
  • 家族構造の変化が社会に与える影響について論じる

米国の99.8%の人々が家族を構成すると考えている夫、妻、子供の組み合わせは、米国の99.8%の家族を代表しているわけではありません。2010年の国勢調査データによると、17歳以下の子供のうち、結婚している両親のいる世帯に住んでいるのはわずか66%です。これは1980年の77%から減少しています(U.S. Census, 2011)。このような二人の親のいる家族構成は核家族として知られており、結婚している両親と子供のことをグループの核(あるいはコア)としています。近年、両親が結婚していない核家族のバリエーションが増えています。同棲している両親と同居している子供は3%です(U.S. Census, 2011)。

図14.4 | 軍人の家族は、ときに親の長期不在に耐えなければならないことがあります。派兵中には、もう一人の親や、年上の兄弟姉妹を含む他の家族が、しばしばより大きな責任を負います。軍務に就いている親は、家を留守にしている間にストレスや孤立に直面します。(Credit: The National Guard)

図14.4 | 軍人の家族は、ときに親の長期不在に耐えなければならないことがあります。派兵中には、もう一人の親や、年上の兄弟姉妹を含む他の家族が、しばしばより大きな責任を負います。軍務に就いている親は、家を留守にしている間にストレスや孤立に直面します。(Credit: The National Guard)

ひとり親、混合家族、里親家族

ひとり親世帯は増加傾向にあります。2017年には、ひとり親のみと暮らす子供は32%で、2008年の25%から増加しました。その32%のうち21%が母親と暮らしています。父親と同居しているのは4%で、この割合はシェアが拡大しています。例えば1968年には、父親一人と同居している子供はわずか1%で、2008年には3%でした(Livingston, 2018)。

子供の約16%が、義理の父母および/または義理の兄弟姉妹のいる混合家族で暮らしています。この数字は、国勢調査局がこの数字を信頼性をもって測定し始めた1980年代以降、比較的安定しています。結婚していないカップルのいる家庭で暮らす子供は4%です。(この数字の一部は、以前は結婚が禁じられていた同性の関係にある親たちからなります。)

一部の事例では、親がもはや子供の面倒を見ることができなくなります。2018年には、300万人の子供が、実の親でも養親でもない保護者と暮らしていました。その原因は、親のメンタルヘルス上の問題、薬物使用、収監、親による子供への身体的または性的虐待、親による育児放棄など多岐にわたります。原因が多岐にわたるため、関与する人々や組織の配置や種類も同様に多岐にわたります。こうした子供の約半数は祖父母と、約20%はその他の親族と暮らしています(ChildStats, 2019)。祖父母やその他の親族が一時的に、おそらく非公式に子供の世話を引き受けることもあれば、手配が長期化し、州や市の児童福祉局や類似の部局が関与することもあります。

養親または実親と暮らしていない子供の25%は、里親、一時保護者、または子供や子供の親と他の種類の関係にある人々を含む非親族と暮らしています。非親族の里親とは、関係機関の指導・監督のもとで子供を養育する、州の資格を有する成人のことです。里親は指針を遵守し、養育する子供のための経済的支援を受けます。(里親という用語は、関係機関の指針に基づき子供を養育する親族を指すこともあり、このような「親族」里親にも経済的支援が提供されることもあります。)

子供たちが里親やその他の親以外の養護環境に預けられる場合、通常、機関や家族は兄弟姉妹を一緒にするよう最善を尽くします。兄弟姉妹は通常、互いに社会的な困難を切り抜ける存在となり、長期にわたる継続性をもたらします。研究では、一緒に保護された兄弟姉妹は、一緒に保護されなかった兄弟姉妹よりも養育者に親近感を示し、養育家庭での生活がより好きになるということが示されています(Hegar and Rosenthal, 2011)。兄弟姉妹を引き離すと、兄弟姉妹はお互いのことや生みの家族のことを心配するようになり、新しい家庭を受け入れるのが遅くなります(Affronti, Rittner, & Semanchin Jones, 2015)。

特に年齢差が大きい場合や、非常に幼い子供が関わってくる場合は、兄姉が親の役割を果たすこともあります。このような年上の兄姉は、離婚の際や子供たちが他人と暮らすことになった際に、いくらかの親としての責任を担うことがあるかもしれません。「親化」した兄姉は、自分たちがしばしばまだ非常に幼く、複雑な親の役割をうまくこなせないことがあります。このような経験は実際にトラウマとなり、強迫性障害だけでなく、人間関係や自身のケアに関する生涯にわたる問題につながる可能性があります(Lamothe, 2017)。

伝統的な家族構成の変化は、そのような社会の変化が子供にどういった影響を与えるかについて疑問を投げかけます。米国国勢調査の統計では、両親のいる家庭で暮らす子供は、ひとり親の家庭で育つ子供よりも経済的・教育的に有利に育つことが長い間示されてきました(U.S. Census, 1997)。両親の婚姻状況は、子供の人生における進歩の重要な指標であるようです。離婚したひとり親と暮らす子供は、結婚しなかったひとり親と暮らす子供よりも有利であることが一般的で、これは特に離婚した父親と暮らす子供に当てはまります。これは、未婚の親は一般的に若く、学校教育年数が短く、所得が低いという統計と相関しています(U.S. Census, 1997)。母親だけと暮らす子供の10人に6人は、貧困レベルに近いかそれ以下の生活をしています。シングルマザーに育てられている子供のうち、69%が貧困かそれに近い状態にあるのに対し、離婚した母親の場合は45%です(U.S. Census, 1997)。こうした違いには、年齢や教育など他の要因も関係していますが、両親の結婚は一般的に子供にとって有益であることが推測できます。

同棲

結婚前に、あるいは結婚の代わりとして一緒に暮らすことは、多くのカップルにとって1つの選択肢として大きくなってきています。同棲とは、男性と女性が結婚せずに性的な関係をもって一緒に暮らすことです。2018年には、25~34歳の若年成人の15%が未婚のパートナーと暮らしており、10年前の12%から増加しています(Gurrentz, 2018)。この同棲の急増は、おそらくこの行為にまつわる社会的な汚名が減少したためでしょう。調査対象となったアメリカ人の69%は、現在結婚していない、または結婚する予定がない場合、成人が一緒に暮らすことは容認されると考えている一方で、16%の人が結婚する予定がある場合のみ容認されると答えています(Horowitz, 2019)。

同棲するカップルは、一緒に過ごす時間を増やしたり、生活費を節約するために生活を共にするのを選ぶことがあります。多くのカップルは、同棲を結婚のための「試運転」と考えています。同棲しているが婚約していなかった既婚カップルの66%が、同棲を結婚への一段階と考えていました。また、婚約も結婚もしていない同棲中の成人の44%が、パートナーと一緒に暮らすことを結婚への一段階と考えています(Horowitz, 2019)。

カップルは、結婚前のこの時間を恋愛関係の「不備を解消する」ために使うかもしれませんが、最新の研究では、同棲は結婚の成功にほとんど影響しないことがわかっています。実際、結婚前に同棲をしなかったカップルのほうが、10年以上結婚生活を続ける割合がわずかに高いです(Jayson, 2010)。同棲は、結婚を遅らせる男女の数が増えている一因かもしれません。結婚年齢の中央値は、米国国勢調査が記録を開始して以来、過去最高であり、女性は26歳、男性は28歳です(U.S. Census, 2010)。

図14.5 | この若年成人の婚姻状況の割合のグラフが示すように、結婚を遅らせる、あるいは結婚を選択しない若者が増える一方で、パートナーと同居する人の数は増加しています。また、配偶者またはパートナーと同居している人の数は全体として減少しています。(Credit: U.S. Census Bureau)

図14.5 | この若年成人の婚姻状況の割合のグラフが示すように、結婚を遅らせる、あるいは結婚を選択しない若者が増える一方で、パートナーと同居する人の数は増加しています。また、配偶者またはパートナーと同居している人の数は全体として減少しています。(Credit: U.S. Census Bureau)

同性カップル

図14.6 | 23年間連れ添ったのち、フィリス・シーゲル(立っている)とコニー・コポレフは、ニューヨーク市で結婚した最初の同性カップルとなりました。(Credit: TJ Sengal/flickr)

図14.6 | 23年間連れ添ったのち、フィリス・シーゲル(立っている)とコニー・コポレフは、ニューヨーク市で結婚した最初の同性カップルとなりました。(Credit: TJ Sengal/flickr)

同性カップルの数は過去10年で大幅に増加しました。米国国勢調査局は、アメリカ国内の同性カップル世帯が59万4000世帯で、2000年から50%増加したと報告しました。この増加は、カップリングの増加、LGBTQの人々に対する社会的受容の拡大、そしてそれに伴う、自分たちのアイデンティティーについてより多くを共有しようという人々の意欲の高まりの結果です。全国的には、同性カップル世帯はアメリカのパートナー世帯全体の1.5%を占めています(U.S. Census Bureau, 2020)。2015年のオーバーグフェル対ホッジスの最高裁判決により、全米で同性婚が合法化されると、連邦が義務付ける配偶者の権利や手当はすべて同性婚カップルにも適用され始めました。これらは社会保障や退役軍人手当、家族休暇などに影響を与えます。例えば、同性婚が合法でなかった頃は、LGBTQの人はパートナーが病気になっても、異性の配偶者が取得できるような家族休暇と同じタイプのものを取ることができず、病院にいるパートナーへのお見舞いが禁止されることさえありました。

人口統計学の上では、同性カップルは異性カップルと大差ありません。同性カップル世帯の平均年齢は52歳、平均年間世帯所得は約10万7000ドルです。異性カップル世帯の平均年齢は59歳、平均世帯所得は9万7000ドルです。同性カップルには18歳未満の子供がいる割合が低く、異性カップルの38%に比べて14%です。なお、これらのカップルには既婚・未婚の両方のカップルが含まれます(Census Bureau, 2020)。

81の子育て研究を分析したところ、社会学者たちは、異性の子育てが同性の子育てより優れているという考えを裏付ける定量的なデータを見つけられませんでした。しかしながら、レズビアン・カップルの子供は、行動上の問題の割合がわずかに低く、自尊心の割合が高いことが示されました(Biblarz and Stacey, 2010)。研究では、全国的な合法化よりも前に、同性婚が合法化されていた州では高校生の自殺率が低下したことも示されました。自殺は高校生の死因の第二位であり、受け入れられていないと感じたり、脆弱だと感じているLGBTQのティーンエイジャーにとっては悲劇的な結果です。証拠は、同性婚の合法化はLGBTQの人々の感情的・精神的福利に肯定的な結果をもたらしたことを示しています(Johns Hopkins University, 2017)。

独身でいること

アメリカの成人の約10人に3人が独身、つまり結婚もしていないし、献身的な交際もしていないと報告しています。この集団は年齢やジェンダーによって大きく異なります。30歳未満の男性の半数が独身であるのに対し、30~64歳の男性の約4分の1が独身です。30歳未満の女性の約30%が独身で、30歳から60歳の女性では19%に減少します。人種間でも違いがあり、白人やヒスパニック系の成人は、黒人よりも独身である確率が低いです。独身者は大都市や大都市圏に集中しており、中でもニューヨーク市は最高の部類に入ります。

独身男性も独身女性も結婚に対する社会的圧力を報告していますが、女性の方がより厳しい目で見られます。独身女性はしばしば不幸であるとか、どうしたわけか何か持つべきものが欠けているものと描かれます。一方、独身男性は、落ち着くことができない、あるいは単に「いい女性を見つけていない」生涯独身というように描かれるのが一般的です。独身女性は、家族の中で独身であることが非難されると、不安になり、家族の中で居場所がないと感じると報告しています(Roberts, 2007)。しかしながら、35歳以上の独身女性は、未婚であることに安心感と幸福感を感じていると報告しています。なぜなら、このカテゴリーに属する女性の多くが、教育やキャリアで成功を収めているからです。一般的に、女性は1960年代よりも自立し、配偶者や同棲パートナーなしで成人後の人生の大部分を生きる準備ができていると感じています(Roberts, 2007)。

結婚するかしないかの決定は、宗教や文化的な期待など、さまざまな要因に基づいて行われます。アジア系の個人は結婚する可能性が最も高く、アフリカ系アメリカ人は結婚する可能性が最も低いです(Venugopal, 2011)。さらに、宗教にまったく価値を置かない人は、宗教に高い価値を置く人よりも未婚である可能性が高いです。しかしながら、黒人女性の場合、宗教を重視するかどうかで結婚の状況に差はありませんでした(Bakalar, 2010)。一般的に、独身であることは結婚を拒否することではありません。むしろ、それは必ずしも結婚を含まないようなライフスタイルです。

社会学研究

誤解を招く離婚率

結婚の半分は離婚に至るとよく言われます。この統計は、結婚に関して多くの人を冷笑的にしていますが、それは誤解を招くものです。データを詳しく見てみましょう。

2003年の国立保健統計センターのデータを用いると、婚姻率は7.5(人口1000人あたり)、離婚率は3.8であり、すべての結婚のちょうど半分が失敗しているように見えます(Hurley, 2005)。しかしながら、この推論は人を欺くものです。というのも、これは実際の結婚を追跡してその長さ(あるいはその短さ)を見る代わりに、無関係な統計を比較することになるからです。つまり、ある年の婚姻件数は、その同じ年に発生した離婚件数とは直接の相関はありません。ニューヨーク・タイムズ紙に掲載された研究では、これまで結婚したことのある人の数と、そのうちの何人が後に離婚したかを判定するという、異なるアプローチがとられました。その結果は?この分析によると、米国の離婚率は高くとも41%にまでしか上がっていません(Hurley, 2005)。離婚率を計算するもう1つの方法は、コホート研究を通じたものでしょう。例えば、私たちは、5年後や7年後に離婚に至った結婚と比較して、5年後や7年後にそのままの状態でいる結婚の割合を決定することができます。社会学研究者は、調査方法や統計結果がどのように適用されるかを常に意識していなければなりません。例示したように、異なる方法論と異なる解釈は、矛盾した、さらには誤解を招くような結果につながる可能性があります。

結婚と家族に関する理論的視点

社会学者は、家族がどのように機能しているかを明らかにするために、マクロとミクロの両方のレベルで家族を研究します。社会学者は、家族の内外で起こる出来事を説明するために、さまざまな理論的視点を用いることがあります。

機能主義

社会における家族の役割を考えるとき、機能主義者は、家族が重要な社会制度であり、社会を安定させる上で重要な役割を果たしているという考え方を支持します。また、彼らは、家族のメンバーが結婚や家族の中で地位的役割を担っているとします。家族とその構成員は、社会の繁栄と発展を促進するような所定の機能を果たします。

社会学者ジョージ・マードックは250の社会の調査を実施し、家族の普遍的な残存機能として、性的、生殖的、教育的、経済的の4つがあることを見出しました(Lee, 1985)。マードックによれば、家族(彼にとっては結婚という状態を含みます)は個人間の性的関係を規制します。彼は婚前・婚外交渉の存在や影響を否定しませんが、家族は成人にとって社会的に正当な性のはけ口を提供すると述べています(Lee, 1985)。このはけ口は、社会の存続を保証するために必要な部分である生殖につながります。

ひとたび子供が生まれると、家族は、子供たちを大人としての生活に備えさせるために訓練するという重要な役割を果たします。社会化と文化化の主要な担い手として、家族は幼い子供たちに、社会的・文化的規範、価値観、信念、態度に従った考え方や行動の仕方を教えます。親は子供にマナーと礼節を教えます。礼儀正しい子供は、礼儀正しい親を反映しています。

親はまた、子供にジェンダー役割を教えます。ジェンダー役割は、家族の経済的機能の重要な一部です。それぞれの家庭には、道具的役割と表出的役割からなる分業があります。男性は家族の中で道具的役割を担う傾向があり、それは典型的には経済的支えを提供し、家族の地位を確立するような家族外の仕事を伴います。女性は表出的役割を担う傾向があり、それは典型的には精神的支えや子供の身体的ケアを提供するような家族内の仕事を伴います(Crano and Aronoff, 1978)。機能主義者によれば、性別に基づく役割の分化は、家族がうまくバランスを取り、協調することを保証します。家族のメンバーがこれらの役割から外れると、家族はバランスを崩し、適切に機能するためには再調整しなければなりません。例えば、父親が日中子供の世話をするなどの表出的役割を引き受けた場合、家族のバランスと機能を維持するためには、母親は家庭外で有給の仕事を得るなどの道具的役割を引き受けなければなりません。

紛争理論

紛争理論家は、米国では家族が私的な存在として定義されており、その結果、家族の問題は家族内の人だけに委ねられてきたと指摘します。米国の多くの人々は、政府による家族への介入に抵抗感を抱いています。親たちは、政府に子育ての方法を指図されたり、家庭内の問題に関与されたりすることを望んでいません。紛争理論では、家族生活における権力の役割を強調し、家族はしばしば安らぎの場所ではなく、むしろ権力闘争が起こりうる闘技場であると主張します。この権力の行使は、しばしば家族の地位的役割の遂行を伴います。紛争理論家は、親から子へのルールの強制といった単純な紛争を研究することもあれば、家庭内暴力(配偶者によるものと子供へのもの)、性的暴行、配偶者間レイプ、近親相姦といったより深刻な問題を探究することもあります。

夫婦間の権力に関する最初の研究は1960年に行われました。研究者たちは、価値ある資源に最もアクセスできる人が最も権力を握っていることを発見しました。金銭は最も価値ある資源の1つであるため、家庭外で有給労働に従事する男性は、家庭内で働く女性よりも大きな権力を握っていました(Blood and Wolfe, 1960)。紛争理論家は、家事労働の分担をめぐる諍いが配偶者間の不和の一般的な原因であることを見出しています。家事労働には賃金がなく、したがって権力もありません。研究によれば、男性がより多くの家事をすることで、女性はより多くの結婚生活の満足を経験し、対立の発生が減少することが示されています(Coltrane, 2000)。一般に、紛争理論家は、権力や権威における不平等や不一致を伴うような結婚や生活の領域を研究する傾向があります。なぜなら、それらはより大きな社会構造を反映するものだからです。

シンボリック相互作用論

相互作用論者は、シンボルとそれらに割り当てられた意味という観点から世界を見ます(LaRossa and Reitzes, 1993)。家族そのものが1つのシンボルです。ある人にとっては、家族とは父親、母親、子供であり、またある人にとっては、尊敬と思いやりを伴うあらゆる結合です。相互作用論者は、家族が客観的で具体的な現実ではないと強調します。他の社会現象と同様、それは社会的規範の浮き沈みと、絶えず変化する意味に左右される社会的構築物なのです。

家族の他の要素の意味を考えてみましょう:「親」とは、子供との生物学的および感情的なつながりの象徴でした。養子縁組、再婚、あるいは後見人の変更などを通じて、より多くの親子関係が築かれるようになった現在、「親」という言葉は、生物学的なつながりに結び付けられるよりも、子供の養育に責任を持つと社会的に認識されている人物に結び付けられることの方が多くなっています。同様に、「母親」や「父親」という言葉も、もはや養育者や稼ぎ手という意味と固く結び付けられてはいません。これらの意味は、家族の役割の変化を通じて、より流動的なものとなっています。

相互作用論者はまた、各メンバーの家族での地位的役割がいかにして社会的に構築されたものであり、人々が社会的行動をどのように認識し解釈するかに重要な役割を果たしているかを認識しています。相互作用論者は、家族のことを、家族を構成するようなそれぞれの役割を演じるために集まった、役割分担者または「役者」の集団とみなしています。これらの役割は解釈次第になります。例えば、19世紀末から20世紀初頭にかけての「良い父親」とは、子供たちに経済的な安全性を与えるために懸命に働く父親でした。今日、「良い父親」とは、仕事以外の時間を割いて、子供の情緒的な福利、社会的スキル、知的成長を促進するという、ある意味はるかに困難な任務をこなす人のことです。

14.3 家族が直面する課題

学習目標

この節が終わるまでに、あなたは次のことができるようになります:

  • 離婚による社会的・対人的影響について記述する
  • 家族の虐待による社会的・対人的影響について記述する

家族の構造が時代とともに変化するにつれ、家族が直面する課題も変化します。離婚や再婚といった出来事は、家族や個人に新たな困難をもたらします。また、虐待のような長期間にわたる家庭内の問題は、今日の家族の健全性と安定を脅かし続けています。

離婚と再婚

離婚は、現代の米国社会ではかなりありふれたもので受け入れられていますが、かつてはささやかれるだけであり、不賛成のジェスチャーを伴うような言葉でした。1960年当時、離婚は一般的に珍しく、既婚者1000人のうち9.1人しかその影響を受けていませんでした。この数字は1975年までに2倍以上(20.3)になり、1980年には22.6でピークに達しました。この四半世紀の間、離婚率は着実に低下し、現在は1970年の離婚率とほぼ同じです(Wang, 2020)。1960年代以降の離婚率の劇的な上昇は、離婚法の自由化や、女性が労働力へますます参入したことによる社会構造の変化と関連しています(Michael, 1978)。離婚率の減少は3つのあり得る要因に帰することができます:第一は、人々が結婚する年齢の上昇、第二は、結婚する人の教育レベルの向上であり、どちらも婚姻の安定性を促進することがわかっています。第三の要因は、婚姻率そのものが低下し、それに伴って離婚率も低下していることです。2019年、米国では15歳以上の女性1000人あたりの新たな結婚数は16.3で、2009年の17.6から減少しました(Anderson, 2020)。

離婚は米国内のすべての人に等しく起こるわけではなく、米国人口の一部の層は他の層よりも離婚しやすいです。アメリカ地域社会調査(ACS)によると、北東部と中西部の男性と女性の離婚率は最も低いです。南部は概して離婚率が最も高いです。南部の離婚率が高いのは、この地域の婚姻率が高く、結婚年齢が平均より若いからでしょう。北東部では婚姻率が低く、初婚が遅れる傾向があるため、離婚率は低くなっています(Reynolds, 2020)。なお、これらは一般論であることに留意しておいてください。例えば、コロンビア特別区は婚姻率が高いですが、離婚率は最低の部類に入ります(Anderson, 2020)。

では、離婚の原因は何でしょうか?結婚を先延ばしにする、あるいは結婚を選択しない若者が増えている一方で、結婚に踏み切る若者たちは、結婚が長続きすることを期待しています。結婚上の問題の多くは、ストレス、特に金銭的ストレスが関係している可能性があります。ヴァージニア大学の全米結婚プロジェクトに参加している研究者によると、十分な資産基盤(家、貯蓄、退職金プランなど)を持たずに結婚に踏み切ったカップルは、少なくとも1万ドルの資産を持つカップルに比べ、3年後に離婚している可能性が70%高いです。これは、低所得と相関する年齢や教育レベルといった要因と関係しています。

結婚生活に子供が加わると、経済的にも感情的にもストレスが増えます。研究では、結婚生活は第一子の誕生と同時に最もストレスの多い段階に入ることが立証されています(Popenoe and Whitehead, 2007)。これは、特に多胎児(双子、三つ子など)を持つカップルに当てはまります。双子や三つ子を持つ結婚したカップルは、単胎児を持つ夫婦よりも離婚する確率が17%高いです(McKay, 2010)。離婚の可能性を高めるもう1つの要因は、時間の経過に伴う結婚の満足度の一般的な低下です。人々は年をとるにつれて、自分の価値観や人生の目標が配偶者のものと合わなくなることがあります(Popenoe and Whitehead, 2004)。

離婚には循環的なパターンがあると考えられています。離婚した両親の子供は、結婚していた両親の子供よりも離婚する確率が40%高いです。また、両親が離婚した後に再婚した子供を考慮に入れると、その子供たちが離婚する可能性は91%に上ります(Wolfinger, 2005)。これは、壊れた結婚は修復するよりも取り替えるものだという考え方が社会化された結果かもしれません(Wolfinger, 2005)。このような考え方は、結婚したカップルのパートナーがともに離婚経験者である場合、その結婚が離婚に至る可能性が90%高いという知見にも反映されています(Wolfinger, 2005)。

図14.7 | ラドフォード大学の研究では、バーテンダーは離婚率が最も高い職業の1つである(38.4%)ことが示されました。その他の伝統的に低賃金な産業(レストランサービス、警備員、工場労働など)も高い離婚率と結びついています(Aamodt and McCoy, 2010)。(Credit: Daniel Lobo/flickr)

図14.7 | ラドフォード大学の研究では、バーテンダーは離婚率が最も高い職業の1つである(38.4%)ことが示されました。その他の伝統的に低賃金な産業(レストランサービス、警備員、工場労働など)も高い離婚率と結びついています(Aamodt and McCoy, 2010)。(Credit: Daniel Lobo/flickr)

結婚しているすべてのカップルの約15%は、一方のパートナーが再婚で、もう一方のパートナーが初婚です。結婚したカップルの約9%は、二人とも再婚です(U.S. Census Bureau, 2015)。再婚の大部分(91%)は離婚後に起こり、配偶者の死後に起こるのはわずか9%です(Kreider, 2006)。ほとんどの男性と女性が離婚後5年以内に再婚していますが、男性の再婚までの期間の中央値(3年)は女性(4.4年)より短いです。この期間は1950年代からほぼ一貫しています。再婚者の大半は25歳から44歳です(Kreider, 2006)。再婚の一般的なパターンは、白人が黒人より再婚しやすいことも示しています。

二度目(あるいは三度目、四度目)の結婚は、一度目とは非常に異なるプロセスになることがあります。再婚には、初婚のときのような古典的な求愛の儀式があまりありません。再婚では、親の承認、婚前交渉、または希望する家族の規模といった問題に個人が直面する可能性は低くなります(Elliot, 2010)。再婚によって形成された世帯の調査では、再婚カップルの実子だけを含む世帯はわずか8%でした。子供がいる49%の家庭のうち、24%は女性配偶者の実子のみ、3%は男性配偶者の実子のみ、9%は両方の配偶者の子供の組み合わせでした(U.S. Census Bureau, 2006)。

離婚と再婚の子供たち

離婚や再婚は、パートナーにとっても子供にとってもストレスの多いものになり得ます。離婚は、両親の仲が悪い家庭よりも離婚した家庭の方が子供にとってはましであるという考えによってしばしば正当化されています。しかしながら、長期的な研究によって、それは一般的に真実ではないことが判明しています。研究では、夫婦の対立が理想的な子育て環境を提供するわけではないものの、離婚を経験することはダメージを与える可能性があると示唆されています。子供はしばしば家族の安全が脅かされることに戸惑い、おびえます。彼らは離婚の責任を感じ、しばしば自分の福利を犠牲にしてでも両親を元に戻そうとするかもしれません(Amato, 2000)。対立が多い家庭においてのみ、子供は離婚とそれに伴う対立の減少から恩恵を受けます。離婚の大半は対立の少ない家庭で発生し、そのような家庭の子供は、結婚生活の不幸によるストレスよりも、離婚によるストレスの方から、より大きな悪影響を受けます(Amato, 2000)。また、結婚によって子供が再婚家族を得たとしても、子供のストレスレベルは改善されないと示唆する研究もあります。経済的な安定は増すかもしれませんが、再婚家族では一般的に高いレベルの対人間の対立があります(McLanahan and Sandefur, 1994)。

子供たちが離婚に対処する能力は、年齢によって異なるかもしれません。研究では、離婚は学齢期の子供にとって最も困難なことであるかもしれないことが判明しています。なぜなら、彼らは別離を理解するのに十分な年齢ではあるものの、その背後にある理由を理解するのに十分な年齢ではないからです。より年長のティーンエイジャーは、離婚に至った対立を認識している可能性が高いですが、それでも恐怖、孤独、罪悪感、どちらかを選ばなければならないというプレッシャーを感じている可能性があります。乳幼児や就学前の子供は、結婚によってもたらされていた日常生活の喪失による影響を最も大きく受けるかもしれません(Temke, 2006)。

両親との距離の近さも、離婚後の子供の福利に違いをもたらします。父親と同居または父親が共同養育をしている男児は、母親だけに育てられた男児よりも低い攻撃性を示します。同様に、母親と同居または母親が共同養育をしている女児は、父親だけに育てられた女児よりも責任感が強く、成熟している傾向があります。離婚した親を持つ子供の4分の3近くは母親が世帯主の家庭で生活しており、多くの男児は父親代わりの人物が家庭にいないことになります(U.S. Census Bureau, 2011b)。それでも研究者たちは、強い親子関係があれば、離婚に対する子供の適応を大きく改善できると示唆しています(Temke, 2006)。

離婚が子供たちの結婚観や家族観を損なってはいないという経験的証拠があります。混合家族には、現在の関係と以前の関係の子供が一緒にいることによる追加のストレスがあります。また、混合家族には、しつけの方法が異なる親がいるかもしれません。ミシガン大学の研究者が実施した調査では、高校三年生の約4分の3が、しっかりとした結婚生活や家庭生活を送ることは「非常に重要」だと答えました。また、半数以上は、自分が生涯にわたる結婚生活を送る可能性は「非常に高い」と考えていました(Popenoe and Whitehead, 2007)。これらの数字は過去25年間上昇し続けています。

暴力と虐待

暴力と虐待は、今日の家族が直面する課題の中で最も不愉快なものの1つです。虐待は配偶者間、親子間、そしてその他の家族間でも起こり得ます。配偶者間の虐待や児童虐待の多くは報告されていないため、家族間の暴力の頻度を特定するのは困難です。ともかく、虐待が(報告されているかどうかにかかわらず)家族や社会全体に大きな影響を与えることは、数々の研究によって明らかになっています。

家庭内暴力

家庭内暴力は、米国における重大な社会問題です。家庭内暴力は、しばしば世帯や家族のメンバー間、特に配偶者間の暴力として特徴付けられます。未婚、同棲、同性のカップルを含めるために、家族社会学者は親密なパートナーからの暴力(IPV)という用語を作り出しました。(医療・支援関係者、研究者、または被害者は、暴力、攻撃、虐待という同じ一般的な問題を指すために、これらの用語または関連する用語を相互に交換可能な形で使用する場合があることに注意してください。)親密なパートナーからの暴力の主な被害者は女性です。女性の5人に1人が生涯に何らかの形でIPVを経験していると推定されています(対して、男性は7人に1人)(Catalano, 2007)。IPVには、殴る、蹴る、その他の身体的苦痛を与える方法などの身体的暴力、レイプやその他の性的行為の強要などの性的暴力、身体的または性的虐待をほのめかす脅迫や威嚇、言葉によって相手の自己価値の感覚を傷つけたり、相手の行動をコントロールしたりするなどの感情的虐待が含まれます。IPVは多くの場合、感情的虐待から始まり、他の形態の虐待やその組み合わせへとエスカレートします(Centers for Disease Control, 2012)。IPVには、ストーカー行為に加えて、通信/ソーシャルネットワークを通じて行われる、あるいは被害者に危害を加えたり行動を支配したりするためにカメラやその他の技術を利用する技術的暴力(サイバーアグレッションと呼ばれることもあります)も含まれます(Watkins, 2016)。

図14.8 | 多くの人が親密なパートナーからの暴力を経験しています。このようなデータはIPVを考える上で重要であり、IPVに対する認識を高めることが期待されますが、報告にも情報収集にもギャップがあることに留意してください。例えば、トランスジェンダーの人々に対するIPVについては知られている情報が少ないですが、さまざまな情報源の分析によると、以下のように、トランスジェンダーの人々に対するIPVは、シスジェンダーの人々に対するIPVよりも1.7倍多いことが示されています。(Credit: Centers for Disease Control)

図14.8 | 多くの人が親密なパートナーからの暴力を経験しています。このようなデータはIPVを考える上で重要であり、IPVに対する認識を高めることが期待されますが、報告にも情報収集にもギャップがあることに留意してください。例えば、トランスジェンダーの人々に対するIPVについては知られている情報が少ないですが、さまざまな情報源の分析によると、以下のように、トランスジェンダーの人々に対するIPVは、シスジェンダーの人々に対するIPVよりも1.7倍多いことが示されています。(Credit: Centers for Disease Control)

IPVを理解し、予防し、被害者を支援しようとする社会学者やその他の研究者は、IPVの悲劇的な結末や長期的な悪影響だけでなく、そのデータに大きなばらつきがあることに気づくかもしれません。

グローバルな規模では、親密なパートナーが毎日130人以上の女性を殺害しています。国連の薬物・犯罪事務所は、「ジェンダー不平等、差別、否定的な固定観念の結果として、女性が最も高い代償を払い続けている。…また、女性は親密なパートナーや家族に殺される可能性も最も高い」と報告しました(Doom, 2018)。

暴力の種類はジェンダーによって大きく異なることがあります。2010年には、女性に対する身体的行動を伴うIPV行為のうち、57%が身体的暴力のみ、9%がレイプと身体的暴力、14%が身体的暴力とストーカー行為、12%がレイプ、身体的暴力、ストーカー行為、4%がレイプのみを伴うものでした(CDC, 2011)。これは、男性に対するIPV虐待のパターンとは大きく異なっており、そこではIPVの身体的行為のほぼすべて(92%)が身体的暴力の形をとっており、レイプ単独または複合的なものは1%未満であることが示されています(Catalano, 2007)。IPVの加害者は、被害者に対して権力と支配力を保持するために、依存関係を確立し維持するように働き、被害者を愚かで、気が狂っていて、醜い、ある意味で価値のない存在だと感じさせるようにします。

IPVは人口の異なる層に異なる割合で影響します。ネイティブ・アメリカンおよびアラスカ先住民の女性のIPVの割合は、他のどの人種よりも高いです(Bureau of Justice Statistics, 2017)。黒人女性のIPVの割合(12歳以上の1000人あたり4.6人)は、白人女性の割合(3.1人)よりも高いです。これらの数値は、過去10年間、どちらの人種集団でもかなり安定しています。

非致死的なIPVの半数以上が報告されないと推定されているため、IPVに関する正確な統計を測定することは困難です。虐待のパターンが明らかになるのは、被害者が犯罪を報告することを選んだ後のことです。研究対象となったほとんどの被害者は、最初の通報の少なくとも2年前から虐待があったと述べました(Carlson, Harris, and Holden, 1999)。また、研究や調査方法がさまざまなカテゴリーを適用しているため、比較や補強となるデータを得ることが難しいです。例えば、一部の研究では、IPVについて2つのカテゴリー(例えば、身体的暴力と性的暴力のみ)しか尋ねておらず、心理的虐待、ストーカー行為、技術的暴力を加えた研究よりもIPVを報告している回答者が少なくなるかもしれません。

虐待が第三者によって警察に報告されることもありますが、それでも被害者によって確認されるとは限りません。家庭内暴力事件の報告書を調査したところ、警察から虐待について問いただされた場合でも、被害者の29%が虐待があったことを否定していることがわかりました。驚くことに、その加害者の19%が虐待を認める可能性がありました(Felson, Ackerman, and Gallagher, 2005)。全国犯罪被害者調査によると、被害者は虐待を報告したがらないさまざまな理由を述べており、それらは下表に示されています。

表14.2 | この表は、被害者が虐待を警察当局に報告しなかった理由として挙げたものを示しています(Catalano, 2007)。

表14.2 | この表は、被害者が虐待を警察当局に報告しなかった理由として挙げたものを示しています(Catalano, 2007)。

LGBTQの人々に対するIPVは、一般的に非LGBTQの人々に対するものよりも多いです。ゲイの男性が生涯にIPVを経験する頻度(26%)は、ストレートの男性(29%)やバイセクシュアルの男性(37%)よりも低いです。レズビアンの女性の44%が生涯に何らかのタイプのIPVを経験したと報告しているのに対し、ストレートの女性は35%です。バイセクシュアルの女性の61%がIPVを経験したと報告しており、これは頻繁に調査される他のどの性的指向よりもはるかに高い割合です。

トランスジェンダーの人々に対する親密なパートナーからの暴力に関する研究は比較的限られていますが、いくつかの研究が進行中です。入手可能な情報のメタ分析によると、トランスジェンダーの人々の38%が生涯に身体的IPVを経験しており、トランスジェンダーの人々の25%が生涯に性的IPVを経験していることが示されています。シスジェンダーの人々と比較すると、トランスジェンダーの人々は何らかのIPVを経験する可能性が1.7倍高いです(Peitzmeier, 2020)。

多くの大学生もIPVに遭遇しています。全体として、大学生が最も頻繁に直面するIPVのタイプは心理的暴力であり、身体的暴力および/または性的暴力がそれに続くようです(Cho & Huang, 2017)。交際関係にあると回答した高校生のうち、10%がボーイフレンドやガールフレンドから身体的暴力を受け、7%が性交渉を強要され、11%がデート中の性的暴力を受けています。IPVを経験する女性の7%、男性の4%が18歳以前に被害を受けています(NCJRS, 2017)。大学時代を含む若年成人期にIPVの被害に遭うと、成人後も継続的に、場合によっては生涯にわたって被害に遭う可能性が高くなります(Greenman & Matsuda, 2016)。

児童虐待

子供は虐待の最も無力な被害者に含まれます。2010年には、推定590万人の子供を含む330万件以上の児童虐待の報告がありました(Child Help, 2011)。児童虐待の通報の5分の3は、教師、法執行官、社会福祉スタッフなどの専門家によってなされています。残りは匿名の情報源、その他の親族、両親、友人、隣人によるものです。

児童虐待にはいくつかの形態がありますが、最も多いのは育児放棄(78.3%)で、次いで身体的虐待(10.8%)、性的虐待(7.6%)、心理的虐待(7.6%)、医療的放置(2.4%)です(Child Help, 2011)。一部の子供たちはこれらの形態の虐待を複合的に受けています。加害者の大半(81.2%)は親で、6.2%はその他の親族です。

乳幼児(1歳未満の子供)が最も被害を受けている人口であり、その発生率は乳幼児1000人あたり20.6人でした。この年齢集団は、世話を全面的に親に依存しているため、育児放棄の被害を特に受けやすいです。意図的に子供を放置しているわけではない親もいます。文化的価値観、地域社会における養育の水準、貧困などの要因が、危険なレベルの育児放棄につながることもあります。もし公的または民間のサービスからの情報や援助が得られるにもかかわらず、親がそれらのサービスを利用しない場合、児童福祉サービスが介入することがあります(U.S. Department of Health and Human Services, 2011)。

図14.9 | マイケル・C・アーヴィング博士の児童虐待生存者のための記念碑は、虐待の犠牲者であった人々の手形とメッセージで構成されています。(Credit: Harvey K/flickr)

図14.9 | マイケル・C・アーヴィング博士の児童虐待生存者のための記念碑は、虐待の犠牲者であった人々の手形とメッセージで構成されています。(Credit: Harvey K/flickr)

乳幼児はまた、特に激しく揺さぶられる形態などの身体的虐待の被害者になることが多いです。この種の身体的虐待は揺さぶられっ子症候群と呼ばれ、乳幼児の頭を強く揺さぶったり、衝撃を与えたりした結果引き起こされる脳の腫れや網膜出血などの一群の医学的症状を記述します。赤ちゃんの泣き声が揺さぶりの一番の引き金となります。親は赤ちゃんの心配をなだめることができず、そのいらだちを激しく揺さぶることで子供にぶつけてしまうことがあります。不景気、失業、親としての生活全般への不満など、その他のストレス要因もこの種の虐待を助長する可能性があります。揺さぶられっ子症候群の統計の公式な中央登録制度はありませんが、毎年1400人の赤ちゃんが揺さぶられて死亡したり、重傷を負ったりしていると推定されています(Barr, 2007)。

社会政策とディベート

体罰

子供への身体的虐待は、殴る、蹴る、投げる、首を絞める、物で殴る、燃やす、その他の方法といった形態で行われることがあります。このような行為によって加えられた傷は、たとえ親や養育者に子供を傷つける意図がなかったとしても、虐待とみなされます。しつけとして特徴付けられるその他の種類の身体的接触(例えば叩く)は、怪我をさせない限り虐待とはみなされません(Child Welfare Information Gateway, 2008)。

この問題は、アメリカの現代人の間ではかなり論争になっています。身体的なしつけ、つまり体罰は、悪い行いに対応する効果的な方法だと感じている親がいる一方で、虐待の一形態だと感じている親もいます。ABCニュースが実施した世論調査によると、回答者の65%が叩くことを容認し、50%が子供を叩くことがあると答えました。

体罰の傾向は、文化や教育に影響されるかもしれません。南部に住む人は、他の地域に住む人よりも子供を叩く傾向が強いです。大学教育を受けていない人も、子供を叩く傾向が強いです(Crandall, 2011)。現在、23の州が学校制度の中で叩くことを公式に認めています。しかしながら、多くの保護者が反対しているかもしれず、学校関係者はこの種の罰を与える際には、明確な一連のガイドラインに従わなければなりません(Crandall, 2011)。研究では、叩くことは効果的な罰の形態ではなく、特に幼い頃に叩かれた場合、被害者が攻撃的になる可能性があることが示されています(Berlin, 2009)。

児童虐待は、社会経済的、教育的レベルを問わず、また民族的、文化的境界線を越えて発生します。児童虐待が、経済的ストレスなどといった親の感じるストレスと関連していることが多いのと同じように、こうしたストレスに対して回復力を示す親は、虐待をする可能性が低いです(Samuels, 2011)。若い親は一般的にストレス、特に新しい親になるストレスに対処する能力が低いです。10代の母親は、より高齢の母親よりも子供を虐待する可能性が高いです。親の年齢が上がるにつれ、虐待のリスクは低下します。15歳以下の母親から生まれた子供は、20歳から21歳の母親から生まれた子供に比べ、5歳までに虐待や育児放棄を受ける可能性が2倍高いです(George and Lee, 1997)。

薬物やアルコールの使用も、児童虐待の一因であることが知られています。物質乱用者に育てられた子供は、身体的虐待のリスクが他の子供より3倍高く、育児放棄はこうした家庭で4倍多いです(Child Welfare Information Gateway, 2011)。その他のリスク因子には、社会的孤立、うつ病、親の低学歴、子供の頃に虐待を受けた過去などが含まれます。虐待を受けた子供の約30%が、後に自分の子供を虐待するようになるでしょう(Child Welfare Information Gateway, 2006)。

児童虐待の長期的な効果は、子供の身体的、精神的、感情的福利に影響を与えます。この集団では、傷害、不健康、精神的不安定が高い割合で発生し、80%が21歳までに、うつ病、不安、自殺行動など、1つ以上の精神障害の基準を満たします。虐待を受けた児童はまた、認知的・社会的な困難に悩まされることもあります。行動上の結果は、児童虐待の被害者のすべてとは言わないまでもほとんどに影響を及ぼします。虐待を受けた子供は、思春期になると、学業成績の低下や10代の妊娠といった困難に悩まされたり、薬物乱用や一般的な非行といった行動に走ったりする可能性が25%高くなります。また、性感染症にかかる可能性を高める危険な性行為に参加する可能性も高くなります(Child Welfare Information Gateway, 2006)。その他の危険な行動には、薬物乱用やアルコール乱用があります。これらの結果は、医療、教育、刑事司法制度に影響を及ぼす可能性があるため、児童虐待がもたらす問題は、子供や家族だけの問題ではなく、社会全体の問題です。

重要用語

選択的単系出自:父方または母方のどちらか一方のみをたどる単系出自の一種

重婚:別の人と結婚したまま結婚に踏み切る行為

双系出自:両方の親の先祖を通じた親族関係のたどり方

同棲:結婚していないカップルが住居を共有する行為

拡大家族:少なくとも一組の親子と、祖父母、おじおば、いとこなどの他の親族を含む世帯

家族:血縁、結婚、あるいは養子縁組によって結ばれ、感情的なつながりと社会の経済的単位を形成する、社会的に認知された人の集団

家族のライフコース:家族の社会学的モデルで、出来事の進行を厳密な段階としてではなく、流動的なものとして捉える

家族のライフサイクル:家族が時間とともに経験する一連の予測可能な段階とパターン

定位家族:人が生まれ落ちる家族

生殖家族:結婚によって形成される家族

親密なパートナーからの暴力(IPV):恋愛関係や性的関係にある個人間で起こる暴力

親族関係:(血縁、婚姻、および/または養子縁組による)追跡可能な先祖

結婚:性的関係にあり、その関係について永続性を期待する二人かそれ以上の人物の間の、法的に認められた契約

母系出自:母方だけをたどる単系出自の一種

母方居住:夫が妻の家族と同居するのが通例となっているシステム

単婚制:一度に一人の相手とだけ結婚すること

核家族:二人の親(伝統的には結婚した夫婦)と子供が同じ世帯に住むこと

父系出自:父方だけをたどる単系出自の一種

父方居住:妻が夫の家族と同居する(またはその近くに住む)のが通例となっているシステム

複婚制:一度に複数の人に契りを交わす、または結婚している状態

揺さぶられっ子症候群:乳幼児の頭を強く揺さぶったり、衝撃を与えたりした結果引き起こされる脳の腫れや網膜出血などの一群の医学的症状

単系出自:片方の親のみを通じた親族関係のたどり方

各節のまとめ

14.1 結婚とは何でしょうか?家族とは何でしょうか?

社会学者は、結婚と家族を、社会構造の基本単位を作るのに役立つ社会制度とみなしています。結婚も家族も、世界各地の文化で異なる定義がなされ、異なる実践がなされていることがあります。家族や結婚は、他の制度と同様、社会の変革に適応します。

14.2 家族生活の違い

米国では、結婚と家族についての人々の概念が変化しています。同棲、同性パートナー、独身者の増加は、私たちの結婚に対する考え方を変えています。同様に、ひとり親、同性の親、同棲中の親、未婚の親も、家族とは何かという私たちの概念を変えつつあります。ほとんどの子供たちは、今でも異性の二人の結婚している親のいる家庭で暮らしていますが、それが唯一の核家族のタイプであるとは考えられなくなっています。

14.3 家族が直面する課題

今日の家族はさまざまな課題に直面しており、特に結婚の安定性が課題となっています。離婚率は過去25年間で減少しているとはいえ、多くの家族のメンバー、特に子供たちが離婚の悪影響を経験しています。また、子供たちは家庭内での暴力や虐待によっても悪影響を受け、毎年600万人近くの子供たちが虐待を受けています。

各節についての質問

14.1 結婚とは何でしょうか?家族とは何でしょうか?

  1. 社会学者は、家族を__________という観点から定義する傾向があります。
  1. ある社会が、血縁、婚姻、または養子縁組を通じて結ばれた人々の関係をどのように認めているか
  2. 血縁のつながり
  3. 家族構成に存在する地位的役割
  4. メンバーが社会規範をいかに忠実に守るか
  1. 研究では、人は一般的に、現在の家族は自分が育った家族に比べて__________と感じている、ということが示唆されています。
  1. あまり親密ではない
  2. より親密である
  3. 少なくとも同じくらい親密である
  4. 上記のいずれでもない
  1. 二人の男性と結婚している一人の女性は、__________の例です。
  1. 単婚制
  2. 一夫多妻制
  3. 一妻多夫制
  4. 同棲
  1. 自分の出自を父方のみと関連付ける子供は、__________社会の一部です。
  1. 母方居住
  2. 双系出自
  3. 母系出自
  4. 父系出自
  1. 以下のうち、家族のライフサイクルモデルの批判はどれですか?
  1. あまりにも広範で、家族のあまりにも多くの側面を説明している。
  2. 一連の段階に焦点を絞りすぎている。
  3. 家族の行動を研究する実用的な目的を果たさない。
  4. 包括的な研究に基づいていない。

14.2 家族生活の違い

  1. アメリカの子供たちの大多数は、__________で暮らしています。
  1. ふたり親の世帯
  2. ひとり親の世帯
  3. 親のいない世帯
  4. 多世代の世帯
  1. 米国国勢調査局によって引用された研究によると、結婚している両親と暮らす子供は、__________と暮らす子供よりも多くの利点を得て成長します。
  1. 離婚した親
  2. ひとり親
  3. 祖父母
  4. 上記すべて
  1. 結婚前に同棲していたカップルは、結婚前に同棲していなかったカップルと比べて、少なくとも10年間結婚が続く__________。
  1. 可能性がはるかに高い
  2. 可能性がはるかに低い
  3. 可能性がわずかに低い
  4. 可能性が同じぐらいである
  1. 同性カップルの世帯は、米国の世帯の__________%を占めています。
  1. 1
  2. 10
  3. 15
  4. 30
  1. 初婚年齢の中央値は過去50年間で__________。
  1. 男性は増加したが、女性は増加しなかった
  2. 男性は減少したが、女性は減少しなかった
  3. 男女ともに増加した
  4. 男女ともに減少した

14.3 家族が直面する課題

  1. 現在の離婚率は__________。
  1. 過去最高である
  2. 過去最低である
  3. 着実に増加している
  4. 着実に減少している
  1. 離婚した両親の子供は、結婚を続けた両親の子供と比べて、自分の結婚生活で離婚する__________。
  1. 可能性が高い
  2. 可能性が低い
  3. 可能性が同程度である
  1. 一般的に、__________世帯の子供は離婚の恩恵を受けます。
  1. 再婚家族
  2. 多世代家族
  3. 対立の多い
  4. 対立の少ない
  1. 親密なパートナーからの暴力(IPV)について正しいのは以下のうちどれですか?
  1. IPVの被害者は女性よりも男性に多い。
  2. 女性の10人に1人がIPVの被害者である。
  3. IPVの半数近くは薬物やアルコールが関与している。
  4. レイプはIPVの最も一般的な形態である。
  1. 米国で最も多くみられる児童虐待はどのタイプですか?
  1. 身体的虐待
  2. 育児放棄
  3. 揺さぶられっ子症候群
  4. 言葉による虐待

簡潔に答えてください

14.1 結婚とは何でしょうか?家族とは何でしょうか?

  1. 研究によると、アメリカでは人々は家族に関して一般的にどのような考えを持っているでしょうか?彼らは非伝統的な家族構成をどのように見ていますか?20年後、これらの見方はどのように変わると思いますか?

  2. 双系出自と単系出自の違いを説明してください。あなた自身の親族関係を用いて、あなたにはどちらのタイプの出自が当てはまるか説明してください。

14.2 家族生活の違い

  1. 核家族のさまざまな種類と、それぞれに起こる傾向について説明してください。

  2. 一部のカップルが結婚前に同棲を選ぶのはなぜなのでしょうか?同棲は結婚にどのような影響を与えるでしょうか?

14.3 家族が直面する課題

  1. 経済状態が結婚の安定性にどのように影響するか説明してください。カップルの経済状態に関連する他の要因にはどのようなものがありますか?

  2. IPVの半数以上が報告されない理由を説明してください。虐待を受けた人が虐待を報告しにくいのはなぜですか?

さらなる研究

14.1 結婚とは何でしょうか?家族とは何でしょうか?

家族の展開や出自に関する詳しい情報については、ニューイングランド歴史系譜学協会のウェブサイト「アメリカン・アンセスターズ」(http://openstax.org/l/American_Ancestors)を訪れ、1845年以来、どのように家系図が作成され、記録されてきたかを知ってください。

14.2 家族生活の違い

結婚と家族に関する詳しい統計については、児童・家族統計フォーラム(http://openstax.org/l/child_family_statistic)のほか、米国国勢調査局のウェブサイト(http://openstax.org/l/Dep_Veterans_Affairs)でアメリカ地域共同体調査、人口動態調査、10年ごとの国勢調査を見てください。

14.3 家族が直面する課題

児童虐待に関する詳しい情報を見つけるには、米国保健福祉省のウェブサイト(http://openstax.org/l/child_welfare)で、児童福祉情報ゲートウェイが提供する文書をご覧ください。

参考文献

はじめに

Gardner, Amanda. 2013. “More U.S. Couples Living Together Instead of Marrying, CDC Finds.” HealthDay.com. Retrieved December 29, 2014 (http://consumer.healthday.com/public-health-information-30/centers-for-disease-control-news-120/more-u-s-couples-living-together-instead-of-marrying-cdc-finds-675096.html).

Rettner, Rachel. 2013. “More Couples Living Together Outside of Marriage.” MyHealthNewsDaily/Purch. Retrieved December 29, 2014 (http://www.livescience.com/28420-cohabiting-marriage-cdc-report.html).

U.S. Census Bureau. 2008. “50 Million Children Lived with Married Parents in 2007.” July 28. Retrieved January 16, 2012 (http://www.census.gov/newsroom/releases/archives/marital_status_living_arrangements/cb08-115.html)

Useem, Andrea. 2007. “What to Expect When You’re Expecting a Co-Wife.” Slate, July 24. Retrieved January 16, 2012 (http://www.slate.com/articles/life/faithbased/2007/07/what_to_expect_when_youre_expecting_a_cowife.html).

14.1 結婚とは何でしょうか?家族とは何でしょうか?

Altman, Irwin, and Joseph Ginat. 1996. Polygamous Families in Contemporary Society. New York: Cambridge University Press.

Barroso, Amanda and Parker, Kim and Bennett, Jesse. 2020. “As Millennials Near 40, They’re Approaching Family Life Differently Than Previous Generations.” Pew Research Center. (https://www.pewresearch.org/social-trends/2020/05/27/as-millennials-near-40-theyre-approaching-family-life-differently-than-previous-generations/)

Cohen, Philip. 2011. “Chinese: Maternal Grandmothers, Outside Women.” FamilyInequality.com, Retrieved February 13, 2012 (http://familyinequality.wordpress.com/2011/11/16/chinese-maternal-grandmothers-outside-women/).

Glezer, Helen. 1991. “Cohabitation.” Family Matters 30:24–27.

Glick, Paul. 1989. “The Family Life Cycle and Social Change.” Family Relations 38(2):123–129.

Griver, Simon. 2008. “One Wife Isn’t Enough … So They Take Two or Three.” The Jewish Chronicle Online, April 24. Retrieved February 13, 2012 (http://www.thejc.com/lifestyle/lifestyle-features/one-wife-isn’t-enough-so-they-take-two-or-three).

Haak, Wolfgang et al. 2008. “Ancient DNA Reveals Male Diffusion through the Neolithic Mediterranean Route.” Proceedings of the National Association of Sciences, November 17. Retrieved February 13, 2012 (http://www.pnas.org/content/105/47/18222).

Harrell, Stevan. 2001. “Mountain Patterns: The Survival of Nuosu Culture in China.” Journal of American Folklore 114:451.

Jayson, Sharon. 2010. “What Does a ‘Family’ Look Like Nowadays?” USA Today, November 25. Retrieved February 13, 2012 (http://www.usatoday.com/yourlife/sex-relationships/marriage/2010-11-18-pew18_ST_N.htm).

Joseph, Suad, and Afsaneh Najmabadi. 2003. “Kinship and State: Southeast Asia, East Asia, Australia and the Pacific.” Pp. 351–355 in Encyclopedia of Women and Islamic Cultures: Family, Law, and Politics. Leiden, The Netherlands: Brill Academic Publishers.

Kramer, Stephanie. 2020. “Polygamy is Rare around the world and confined to a few regions.” Pew Research Center. December 2020. (https://www.pewresearch.org/fact-tank/2020/12/07/polygamy-is-rare-around-the-world-and-mostly-confined-to-a-few-regions/)

Lambert, Bernd. 2009. “Ambilineal Descent Groups in the Northern Gilbert Islands.” American Anthropologist 68(3):641–664.

Lee, Richard. 2009. The American Patriot’s Bible: The Word of God and the Shaping of America. Nashville, TN: Thomas Nelson.

Luscombe, Belinda. 2014. “There Is No Longer Any Such Thing as a Typical Family.” Time. September 4, 2014. (https://time.com/3265733/nuclear-family-typical-society-parents-children-households-philip-cohen/)

Mails, Thomas E. 1996. The Cherokee People: The Story of the Cherokees from Earliest Origins to Contemporary Times. New York: Marlowe & Co.

Murdock, George P. 1967. Ethnographic Atlas: A Summary. Pittsburgh, PA: University of Pittsburgh Press.

Murphy, Patrick, and William Staples. 1979. “A Modernized Family Life Cycle.” Journal of Consumer Research 6(1):12–22.

Museum of Broadcast Communications. 2010. “Family on Television.” Retrieved January 16, 2012.

OECD. 2019. “Maps and Facts: Polygamy Remains Common and Mostly Legal in West Africa.” No. 77. January 2019. (http://www.oecd.org/swac/maps/77-polygamy-remains%20common-West-Africa.pdf)

O’Neal, Dennis. 2006. “Nature of Kinship.” Palomar College. Retrieved January 16, 2012 (http://anthro.palomar.edu/kinship/kinship_2.htm).

Parsons, Talcott, and Robert Bales. 1955. Family Socialization and Interaction Process. London: Routledge.

Pew Research Center. 2010. “The Decline of Marriage and Rise of New Families.” November 18. Retrieved February 13, 2012 (http://pewresearch.org/pubs/1802/decline-marriage-rise-new-families).

Powell, Brian, Catherine Bolzendahl, Claudia Geist, and Lala Carr Steelman. 2010. Counted Out: Same-Sex Relations and Americans’ Definitions of Family. New York: Russell Sage Foundation.

Respers France, Lisa. 2010. “The Evolution of the TV Family.” CNN, September 1. Retrieved February 13, 2012 (http://www.cnn.com/2010/SHOWBIZ/TV/09/01/families.on.tv/index.html).

Ruoff, Jeffrey. 2002. An American Family: A Televised Life. Minneapolis: University of Minnesota Press.

Strong, B., and C. DeVault. 1992. The Marriage and Family Experience. 5th ed. St. Paul, MN: West Publishing Company.

U.S. Census Bureau. 2010. “Current Population Survey (CPS).” Retrieved January 16, 2012 (http://www.census.gov/population/www/cps/cpsdef.html).

Useem, Andrea. 2007. “What to Expect When You’re Expecting a Co-Wife.” Slate, July 24. Retrieved January 16, 2012 (http://www.slate.com/articles/life/faithbased/2007/07/what_to_expect_when_youre_expecting_a_cowife.html).

14.2 家族生活の違い

Affronti, M., Rittner, B., & Semanchin Jones, A. M. 2015. “Functional adaptation to foster care: Foster care alumni speak out.” Journal of Public Child Welfare, 9, 1–21. doi: 10.1080/15548732.2014.978930

Bakalar, Nicholas. 2010. “Education, Faith, and a Likelihood to Wed.” New York Times, March 22. Retrieved February 14, 2012 (http://www.nytimes.com/2010/03/23/health/23stat.html).

Biblarz, Tim. J., and Judith Stacey. 2010. “How Does the Gender of Parents Matter?” Journal of Marriage and Family 72:3–22.

Blood, Robert Jr. and Donald Wolfe. 1960. Husbands and Wives: The Dynamics of Married Living. Glencoe, IL: The Free Press.

Childstats.gov. 2019. “Family Structure and Child Living Arrangements.” (https://www.childstats.gov/americaschildren19/family1.asp)

Coltrane, Scott. 2000. “Research on Household Labor: Modeling and Measuring the Social Embeddedness of Routine Family Work.” Journal of Marriage and the Family 62:1209–1233.

Crano, William, and Joel Aronoff. 1978. “A Cross-Cultural Study of Expressive and Instrumental Role Complementarity in the Family.” American Sociological Review 43:463–471.

De Toledo, Sylvie, and Deborah Edler Brown. 1995. Grandparents as Parents: A Survival Guide for Raising a Second Family. New York: Guilford Press.

Gurrentz, Benjamin. 2018. “Cohabitation Is Up, Marriage is Down for Young Adults.” U.S. Census Bureau. (https://www.census.gov/library/stories/2018/11/cohabitaiton-is-up-marriage-is-down-for-young-adults.html)

Hegar, R. L., & Rosenthal, J. A. 2011. “Foster children placed with or separated from siblings: Outcomes based on a national sample.” Children and Youth Services Review, 33 (7), 1245–1253. doi: 10.1016/j.childyouth.2011.02.020

Hurley, Dan. 2005. “Divorce Rate: It’s Not as High as You Think.” New York Times, April 19. Retrieved February 14, 2012 (http://www.nytimes.com/2005/04/19/health/19divo.html).

Jayson, Sharon. 2010. “Report: Cohabiting Has Little Effect on Marriage Success.” USA Today, October 14. Retrieved February 14, 2012 (http://www.usatoday.com/news/health/2010-03-02-cohabiting02_N.htm).

Johns Hopkins University. 2017. “Legalization of same-sex marriage linked to reduction of suicide attempts among high school students.” JHU Hub Reports. (https://hub.jhu.edu/2017/02/20/same-sex-marriage-suicide-attempts/)

LaRossa, Ralph, and Donald Reitzes. 1993. “Symbolic Interactionism and Family Studies.” Sourcebook of Family Theories and Methods: A Contextual Approach. New York: Plenum Press.

Lee, Gary. 1982. Family Structure and Interaction: A Comparative Analysis. Minneapolis, MN: University of Minnesota Press.

Livingston, Gretchen. 2018. “About One-Third of U.S. Children Are Living with An Unmarried Parent.” Pew Research Center. (https://www.pewresearch.org/fact-tank/2018/04/27/about-one-third-of-u-s-children-are-living-with-an-unmarried-parent/)

Roberts, Sam. 2007. “51% of Women Are Now Living Without a Spouse.” New York Times, January 16. Retrieved from February 14, 2012 (http://www.nytimes.com/2007/01/16/us/16census.html?pagewanted=all0).

Tayor, Danielle. 2020. “Same-Sex Couples Are More Likel to Adopt or Foster Children.” U.S. Census Bureau. (https://www.census.gov/library/stories/2020/09/fifteen-percent-of-same-sex-couples-have-children-in-their-household.html)

U.S. Census Bureau. 1997. “Children With Single Parents – How They Fare.” Retrieved January 16, 2012 (http://www.census.gov/prod/3/97pubs/cb-9701.pdf).

U.S. Census Bureau. 2009. “American Community Survey (ACS).” Retrieved January 16, 2012 (http://www.census.gov/acs/www/).

U.S. Census Bureau. 2010. “Current Population Survey (CPS).” Retrieved January 16, 2012 (http://www.census.gov/population/www/cps/cpsdef.html).

U.S. Census Bureau. 2011. “America’s Children: Key National Indicators of Well-Being. Forum on Child and Family Statistics. Retrieved January 16, 2012 (http://www.childstats.gov/americaschildren/famsoc1.asp).

Venugopal, Arun. 2011. “New York Leads in Never-Married Women.” WNYC, December 10. Retrieved February 14, 2012 (http://www.wnyc.org/blogs/wnyc-news-blog/2011/sep/22/new-york-never-married-women/).

Waite, Linda, and Lee Lillard. 1991. “Children and Marital Disruption.” American Journal of Sociology 96(4):930–953.

14.3 家族が直面する課題

Amato, Paul. 2000. “What Children Learn From Divorce.” Journal of Family Issues 21(8):1061–1086.

American Community Survey. 2011. “Marital Events of Americans: 2009.” The U.S. Census Bureau. Retrieved January 16, 2012 (http://www.census.gov/prod/2011pubs/acs-13.pdf).

Anderson, Lydia and Scherer, Zachary. 2020. “See How Marriage and Divorce Rates In Your State Stack Up.” U.S. Census Bureau. (https://www.census.gov/library/stories/2020/12/united-states-marriage-and-divorce-rates-declined-last-10-years.html)

Barr, Ronald. 2007. “What Is All That Crying About?” Bulletin of the Centres of Excellence for Children’s Wellbeing 6(2).

Benson, Michael, and Greer Fox. 2004. When Violence Hits Home: How Economics and Neighborhood Play a Role. Washington, DC: National Institutes of Justice.

Berlin, Lisa. 2009. “Correlates and Consequences of Spanking and Verbal Punishment for Low-Income White, African American, and Mexican American Toddlers.” Child Development 80(5):1403–1420.

Bureau of Justice Statistics. 2017. National Crime Victimization Survey, Concatenated File, 1992-2015.

Carlson, M., S. Harris, and G. Holden. 1999. “Protective Orders and Domestic Violence: Risk Factors for Reabuse.” Journal of Family Violence 14(2):205–226.

Catalano, S. 2007. Intimate Partner Violence in the United States. Washington, DC: US Department of Justice, Bureau of Justice Statistics. Retrieved April 30, 2012 (http://bjs.ojp.usdoj.gov/content/pub/pdf/ipvus.pdf).

Centers for Disease Control. 2011. “National Intimate Partner and Sexual Violence Survey.” Retrieved January 17, 2012 (http://www.cdc.gov/ViolencePrevention/pdf/NISVS_FactSheet-a.pdf).

Centers for Disease Control. 2012. “Understanding Intimate Partner Violence.” Retrieved January 16, 2012 (http://www.cdc.gov/violenceprevention/pdf/ipv_factsheet-a.pdf).

Child Welfare Information Gateway. 2006. “Long-Term Consequences of Child Abuse and Neglect.” U.S. Department of Health and Human Services. Retrieved January 16, 2012 (http://www.childwelfare.gov/pubs/factsheets/long_term_consequences.cfm).

Child Welfare Information Gateway. 2008. “What Is Child Abuse and Neglect.” U.S. Department of Health and Human Services. Retrieved January 16, 2012 (http://www.childwelfare.gov/pubs/factsheets/whatiscan.cfm).

Child Welfare Information Gateway. 2011. “Parental Substance Abuse.” U.S. Department of Health and Human Services. Retrieved January 16, 2012 (http://www.childwelfare.gov/can/factors/parentcaregiver/substance.cfm).

Crandall, Julie. 2011. “Support for Spanking: Most Americans Think Corporal Punishment is OK.” ABCNews.com, November 8. Retrieved January 16, 2012 (http://abcnews.go.com/sections/us/dailynews/spanking_poll021108.html).

Elliot, Diana. 2010. “Embracing the Institution of Marriage: The Characteristics of Remarried Americans.” U.S. Census Bureau.

Felson, R., J. Ackerman, and C. Gallagher. 2005. “Police Intervention and the Repeat of Domestic Assault.” Final report for National Institute of Justice. Washington, DC: U.S. Department of Justice, National Institute of Justice. Retrieved January 16, 2012 (http://www.ncjrs.gov/App/Publications/abstract.aspx?ID=210301).

George, R. M., and B. J. Lee. 1997. “Abuse and Neglect of the Children.” Pp. 205–230 in Kids Having Kids, edited by R. Maynard. Washington, DC: The Urban Institute Press.

Goodwin, S.N., S. Chandler, and J. Meisel. 2003. “Violence Against Women: The Role of Welfare Reform.” Final Report to the National Institute of Justice.

Greenman, Sarah & Matsuda, Mauri. 2016. “From early dating violence to adult intimate partner violence: Continuity and sources of resilience in adulthood.” Criminal Behaviour and Mental Health. 26. 293-303.10.1002/cbm.2012.

Hanson, David. 2011. “Alcohol and Domestic Violence.” State University of New York. Retrieved January 16, 2012 (http://www2.potsdam.edu/hansondj/Controversies/1090863351.html).

Kreider, Rose. 2006. “Remarriage in the United States.” U.S. Census Bureau.

McKay, Stephen. 2010. “The Effects of Twins and Multiple Births on Families and Their Living Standards.” University of Birmingham. Retrieved February 24, 2012 (http://www.tamba.org.uk/document.doc?id=268).

McLanahan, Sara, and Gary Sandefur. 1997. Growing Up With a Single Parent: What Hurts, What Helps. Cambridge, MA: Harvard University Press.

Michael, Robert. 1978. “The Rise in Divorce Rates, 1960–1974: Age-Specific Components.” Demography 15(2):177–182.

Peitzmeier, Sarah M. and Malik, Mannat and Shanna K. Kattari, Elliot Marrow, Rob Stephenson, Madina Agénor, and Sari L. Reisner. 2020. “Intimate Partner Violence in Transgender Populations: Systematic Review and Meta-analysis of Prevalence and Correlates American Journal of Public Health.” 110, e1_e14, https://doi.org/10.2105/AJPH.2020.305774

Popenoe, David. 2007. “The Future of Marriage in America.” University of Virginia/National Marriage Project/The State of Our Unions. Retrieved January 16, 2012.

Popenoe, David and Barbara D. Whitehead. 2001. “Top Ten Myths of Divorce University of Virginia/National Marriage Project/The State of Our Unions.” Retrieved January 16, 2012.

Popenoe, David, and Barbara D. Whitehead. 2004. “Ten Important Research Findings on Marriage and Choosing a Marriage Partner.” University of Virginia/National Marriage Project/The State of Our Unions. Retrieved January 16, 2012.

Reynolds, Leslie. 2020. “Divorce Rate in the U.S.” Bowling Green State University National Center for Family and Marriage Research. November 2020. (https://www.bgsu.edu/ncfmr/resources/data/family-profiles/reynolds-divorce-rate-geographic-variation-2019-fp-20-25.html)

Roper Starch Worldwide. 1995. Domestic Violence: Views on Campus Survey. New York: Liz Claiborne.

Samuels, Bryan. 2011. “Strengthening Families and Communities.” U.S. Department of Health and Human Services. Retrieved February 14, 2012 (http://www.childwelfare.gov/pubs/guide2011/guide.pdf#page=29).

Silverman, J.G., A. Raj, L. A. Mucci, and J. E. Hathaway. 2001. “Dating Violence Against Adolescent Girls and Associated Substance Abuse, Unhealthy Weight Control, Sexual Risk Behavior, Pregnancy and Suicide.” Journal of the American Medical Association 286:572–579.

Stets, J. E., and M. A. Straus. 1990. “The Marriage License as a Hitting License: A Comparison of Assaults in Dating, Cohabiting, and Married Couples.” Pp. 227–244 in Physical Violence in American Families: Risk Factors and Adaptations to Violence in 8,145 Families, edited by M. A. Straus and R. J Gelles. New Brunswick, NJ: Transaction Publishers.

Temke, Mary W. 2006. “The Effects of Divorce on Children.” Durham: University of New Hampshire. Retrieved January 16, 2012.

U.S. Census Bureau. 2006. “Remarriage in the United States.” Retrieved January 17, 2012 (http://www.census.gov/hhes/socdemo/marriage/data/sipp/us-remarriage-poster.pdf).

U.S. Census Bureau. 2011. “Divorce Rates Highest in the South, Lowest in the Northeast, Census Bureau Reports.” Retrieved January 16, 2012 (http://www.census.gov/newsroom/releases/archives/marital_status_living_arrangements/cb11-144.html).

U.S. Census Bureau. 2011b. “Living Arrangements of Children: 2009.” Retrieved January 16, 2012 (http://www.census.gov/prod/2011pubs/p70-126.pdf).

U.S. Department of Health and Human Services, Administration for Children and Families, Administration on Children, Youth and Families, Children’s Bureau. 2011. Child Maltreatment. Retrieved February 14, 2012 (http://www.acf.hhs.gov/programs/cb/stats_research/index.htm#can).

Wang, Wendy. 2020. “The US Divorce Rate Has Hit a Fifty Year Low.” Institute For Family Studies. November 10, 2020. (https://ifstudies.org/blog/the-us-divorce-rate-has-hit-a-50-year-low)

Watkins, Laura E. 2016. “The Cyber Aggression in Relationships Scale: A New Multidimensional Measure of Technology- Based Intimate Partner Aggression.” University of Nebraska Lincoln. (https://digitalcommons.unl.edu/cgi/viewcontent.cgi?article=1789&context=psychfacpub)

Wolfinger, Nicholas. 2005. Understanding the Divorce Cycle. New York: Cambridge University Press.


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